
40歳は、がんリスクが急速に高まる転換点です。日本人男性の43.4%、女性の25.3%が、喫煙・飲酒などの生活習慣や感染が要因でがんになったと考えられています。
つまり、多くのがんは「防げる可能性がある」ということです。40歳という節目に生活習慣を見直すことは、健康寿命を守るうえで非常に重要な意味を持ちます。
本記事は、40歳以降の方が実践できるがん予防の生活習慣・検診の受け方・万が一の際の治療選択肢まで、幅広く扱います。
がんは年齢とともに発症リスクが高まる病気ですが、生活習慣の改善と定期的な検診によって予防することができます。特に40歳を過ぎたら、がん予防を意識した生活を心がけましょう。当サイトでは、40歳からのがん予防のポイントを詳しく解説しています。生活習慣の見直しや検診についてのご相談も受け付けていますので、ぜひお問い合わせください。

がんの発生には、喫煙・飲酒・食生活・運動不足・肥満・感染の6つの要因が深く関わっています。国立がん研究センターが提唱する「日本人のためのがん予防法(5+1)」がその根拠です。
遺伝的な要因はわずか5%程度とされており、生活習慣の改善ががん予防に大きく貢献できることがわかっています。
喫煙は、日本人男性のがん要因の中で最も多く、女性でも2番目に多い要因です。たばこを吸う人は吸わない人に比べて、何らかのがんになるリスクが約1.5〜1.6倍高くなります。
肺がん・食道がん・胃がん・膵がん・膀胱がんなど、多くのがん種で喫煙との関連が確実視されています。禁煙は今からでも遅くありません。20年以上の禁煙で非喫煙状態と同等までリスクが低下するという報告もあります。
飲酒は、肝がん・食道がん・大腸がん・頭頸部がんのリスクを確実に増加させます。日本人男性を対象とした研究では、1日あたりの純エタノール量が46g以上の人はがんリスクが約40%高くなりました。
毎日2合以上の飲酒習慣がある男性では、食道がんリスクが4.6倍、大腸がんリスクが2.1倍に上昇するというデータもあります。節酒、できれば禁酒が理想的です。
塩蔵食品の過剰摂取は胃がんリスクを高め、肥満は食道がん・大腸がん・閉経後乳がんなどのリスクを上昇させます。逆に、適度な運動は大腸がんのリスクを下げることが複数の研究で確認されています。
BMI(体格指数)の適正範囲は、男性で21〜27未満、女性で19〜25未満が目安です。
国立がん研究センターが40〜69歳の男女140,420人を対象に行った調査では、5つの好ましい生活習慣を実践した人は、何も実践しなかった人に比べてがんリスクが男性43%・女性37%低下したと推計されています。
5つの生活習慣とは、以下の通りです。
これらを1つずつ着実に取り入れることが、がん予防の基本です。

生活習慣の改善だけではすべてのがんを防ぎきることはできません。定期的ながん検診で早期発見・早期治療につなげることが重要です。
厚生労働省は、科学的根拠に基づく5種類のがん検診を推奨しています。
40歳になったら、まず大腸がん・肺がん検診から受診を始めましょう。市区町村が実施する検診は公費負担があり、自己負担を抑えて受診できます。
がん検診で「要精密検査」と判定されても、実際にがんと診断されるのはごくわずかです。令和6年度の報告では、要精密検査者のうちがんが見つかる割合は胃がん1.80%・大腸がん3.02%・肺がん1.66%・乳がん5.69%でした(厚生労働省、2024年)。
しかし、「症状がないから大丈夫」と精密検査を受けないと、がんが進行してしまうリスクがあります。必ず精密検査を受けることが大切です。
がんの原因として見落とされがちなのが「感染」です。ヘリコバクター・ピロリ菌(胃がん)・ヒトパピローマウイルス(子宮頸がん)・肝炎ウイルス(肝がん)など、特定のウイルスや細菌ががんの発生に深く関わっています。
ピロリ菌の除菌治療、HPVワクチン接種、肝炎ウイルス検査の受診は、感染由来のがんを予防・早期発見するうえで非常に有効な手段です。40歳を機に、これらの検査・対策も検討してみてください。
生活習慣の改善や検診を続けていても、がんと診断されることはあります。特に進行がん・再発がん・転移がんと診断された場合、標準治療(手術・抗がん剤・放射線)に加えて、新たな治療選択肢を検討することが重要です。
近年注目されているのが、患者自身の免疫機能を活用した「免疫細胞療法」です。ICVS東京クリニック(東京都千代田区紀尾井町・ホテルニューオータニ内)では、樹状細胞を活用した独自の免疫細胞療法「HITV療法(Human Initiated Therapeutic Vaccine)」を提供しています。
HITV療法の最大の特徴は、CTガイド下で腫瘍内に樹状細胞を直接投与するという独自の手法です。患者自身の腫瘍内に存在する複数のがん情報を、より正確かつ精度高く樹状細胞に学習させることを目指しています。
HITV療法は保険適用外の自由診療ですが、手術・抗がん剤・放射線治療などの標準治療を否定するものではなく、併用治療にも対応しています。対象となるがん種は、胃がん・大腸がん・肺がん・乳がん・膵臓がん・肝臓がんなど多岐にわたります。
特に進行がん(ステージⅣ)・再発がん・転移がんで新たな選択肢を探している方、セカンドオピニオンを希望する方に向けた専門クリニックです。対面・オンライン・電話相談に対応し、日本語・英語・中国語での相談が可能です。
がんの予防には、禁煙、バランスの取れた食事、適度な運動、適正体重の維持などが有効とされています。また、がん検診を定期的に受けることも大切です。生活習慣の改善や検診についてもっと詳しく知りたい方は、ぜひお問い合わせください。

がん予防は「完璧にやらなければ意味がない」ものではありません。1つの習慣を変えるだけでも、リスクを着実に下げることができます。
以下のステップを参考に、今日から始めてみてください。
健康寿命を守るためには、予防と早期発見の両輪が欠かせません。40歳という節目を、生活習慣を見直す絶好の機会として活用してください。
標準治療だけでは解決が難しいと感じている方、新たな治療選択肢を探している方は、ICVS東京クリニックにご相談ください。独自の免疫細胞療法「HITV療法」について、対面・オンライン・電話で専門医が丁寧にご説明します。胃がん・大腸がん・肺がん・乳がん・膵臓がんなど多くのがん種に対応しており、セカンドオピニオンのご相談も受け付けています。
40歳からの受診開始は適切なタイミングです。厚生労働省が推奨する大腸がん・肺がん検診の対象年齢は40歳以上であり、今すぐ受診を始めることが重要です。
完全な予防は保証できませんが、リスクを大幅に下げることができます。国立がん研究センターの研究では、5つの習慣実践でがんリスクが男性43%・女性37%低下しました。
禁煙後からリスクは徐々に低下し始めます。20年以上の禁煙で非喫煙者と同等レベルまでリスクが低下するという報告があります。今すぐ禁煙することが最善策です。
お住まいの市区町村が実施する検診を公費負担で受けられます。職場の健康診断にがん検診が含まれている場合もあるため、案内を確認してください。
手術・抗がん剤・放射線などの標準治療に加え、免疫細胞療法(樹状細胞療法など)という選択肢があります。ICVS東京クリニックでは標準治療との併用も可能なHITV療法を提供しています。
免疫細胞療法(HITV療法)は保険適用外の自由診療です。費用や適応については、専門クリニックへの個別相談が必要です。
ピロリ菌は胃がんの主要な原因の1つです。除菌治療により胃がんリスクを下げる効果が期待できます。40歳以降は検査を受けることをお勧めします。
肥満は食道がん・大腸がん・閉経後乳がんなどのリスクを確実に高めます。適正BMI(男性21〜27未満・女性19〜25未満)を維持することが予防につながります。
現在の主治医以外の専門医に意見を求めることができます。ICVS東京クリニックでは、進行がん・再発がんのセカンドオピニオン相談を対面・オンライン・電話で受け付けています。
塩蔵食品(たらこ・すじこなど)を週1回未満に控えること、野菜・果物を積極的に摂ることが重要です。過度な塩分摂取は胃がんリスクを高めます。
40歳からのがん予防は、禁煙・節酒・食生活改善・運動・体重管理の5つの生活習慣と定期検診の継続が基本です。国立がん研究センターの研究では、5習慣の実践でがんリスクが男性43%・女性37%低下します。まず禁煙・検診受診から始め、1つずつ習慣を積み上げてください。万が一、進行がん・再発がんと診断された場合は、標準治療に加えてICVS東京クリニックのHITV療法のような免疫細胞療法も選択肢として検討することをお勧めします。
40歳を過ぎたら、がん予防を意識した生活習慣を心がけましょう。一つ一つの習慣の改善が、将来の健康につながります。また、がん検診は早期発見・早期治療に役立ちますので、定期的に受けるようにしましょう。がん予防について不安なことがあれば、ぜひお問い合わせください。
ICVS東京クリニック 理事長 蓮見 賢一郎

埼玉医科大学卒業。
東京大学医科学研究所を経て、現在は米国法人 蓮見国際研究財団理事長。
世界各国で『国際がんワクチン・シンポジウム』を開催し、がん免疫療法の啓蒙と研究活動を推進している。
米国Thomas Jefferson 大学 Kimmel Cancer Center に研究講座を開設、同大学の客員教授。
ブルガリアPleven 医科大学より、がん免疫療法の研究活動に対して名誉博士号授与。
その他、米国Maryland 州立大学、ドイツ Erlangen 大学との共同研究や、マレーシア国民大学(UKM)との臨床試験を行っている。

がん免疫細胞療法の「治療効果」とは、患者自身の免疫機能を活性化することでがん細胞の増殖を抑制・縮小させる程度を指します。
通常の抗がん剤治療と異なり、免疫細胞療法は免疫系を介してがんに働きかけるため、効果の現れ方が緩やかで、評価に時間がかかる点が特徴です。
国立がん研究センターの情報によると、免疫療法の効果が証明されているのは免疫チェックポイント阻害薬などの一部に限られており、自由診療で行われる免疫細胞療法については慎重な確認が必要とされています。
ICVS東京クリニックが提供する「HITV療法(Human Initiated Therapeutic Vaccine)」は、樹状細胞をCTガイド下で腫瘍内に直接投与する独自手法を採用しており、治療効果の確認においても専門的な評価が求められます。
がん免疫細胞療法を受けられる方にとって、治療効果の評価は大きな関心事ではないでしょうか。治療効果はどのように確認し、どのような基準で判定されるのでしょうか。当サイトでは、がん免疫細胞療法の治療効果の評価方法について詳しく解説しています。個別の治療効果に関するご相談も受け付けていますので、ぜひお問い合わせください。

がん免疫細胞療法の治療効果確認には、画像検査・腫瘍マーカー・免疫応答指標の3つのアプローチを組み合わせることが基本です。
最も客観的な評価手段は画像検査です。主に以下の検査が用いられます。
これらの画像検査は、治療開始前にベースラインを記録し、治療後の定期的なタイミングで比較評価を行います。
血液検査による腫瘍マーカーの変化も、治療効果の補助的な指標として活用されます。
腫瘍マーカーは単独での評価は難しく、画像検査と組み合わせて総合的に判断することが重要です。
免疫細胞療法特有の評価として、患者の免疫応答が適切に活性化されているかどうかを確認する指標も重要です。
がん免疫療法の奏功率向上のためにはバイオマーカーの同定が重要であり、免疫応答指標の活用が切望されています。
免疫細胞療法では、従来の固形がん評価基準(RECIST)とは異なる「iRECIST(免疫療法用RECIST)」という評価基準が用いられます。
通常の抗がん剤では腫瘍が縮小すれば「効果あり」と判定しますが、免疫療法では治療初期に一時的に腫瘍が増大して見える「偽増悪(pseudoprogression)」という現象が起きることがあります。
偽増悪とは、免疫細胞が腫瘍に集積することで一時的に腫瘍が大きく見える現象です。実際にはがんが進行しているのではなく、免疫応答が活発に起きているサインである場合があります。
iRECISTでは以下の判定区分が設けられています。
iUPDと判定された場合でも、すぐに治療を中止するのではなく、4〜8週後に再評価を行うことが推奨されています。

がん免疫細胞療法の効果が画像や検査値に現れるまでには、一般的に3〜6か月程度の期間を要することが多いとされています。
これは免疫系が活性化され、がん細胞への攻撃が本格化するまでに時間がかかるためです。抗がん剤のように投与直後から腫瘍が縮小するケースとは異なります。
一般的な免疫細胞療法における効果確認のスケジュールは以下のとおりです。
ICVS東京クリニックのHITV療法では、CTガイド下での腫瘍内直接投与という独自手法を採用しているため、投与後の腫瘍内環境の変化を画像で詳細に追跡することが可能です。
がん免疫細胞療法の治療効果は、一般的にCTやMRIなどの画像検査や、腫瘍マーカーの変化によって評価されます。ただし、治療効果の現れ方には個人差があるため、主治医とよく相談しながら経過を見守ることが大切です。ご自身の治療効果について詳しく聞きたい方は、お問い合わせフォームをご利用ください。
ICVS東京クリニックのHITV療法では、樹状細胞を腫瘍内に直接投与するという独自手法により、患者自身の腫瘍内に存在する複数のがん情報を樹状細胞に学習させます。
この手法の効果確認には、腫瘍局所の変化と全身の免疫応答の両方を評価することが重要です。
CTガイド下で投与を行うため、投与部位の腫瘍の変化を画像で追跡できます。
特に「アブスコパル効果」は、局所投与した免疫細胞が全身の免疫応答を活性化し、遠隔転移巣にも効果をもたらす可能性を示す重要な指標です。
HITV療法では、独自のアジュバント(樹状細胞を活性化させる物質)を使用することで、より精度の高い免疫応答の誘導を目指しています。
がん免疫療法の治療効果を左右する因子として、がん組織内のCD8陽性T細胞の存在が重要であることが示されています。
がん免疫細胞療法の効果評価では、免疫療法特有の反応パターンを理解した上で判断することが不可欠です。
画像検査や腫瘍マーカーだけでなく、患者の生活の質(QOL)の変化も治療効果の重要な評価軸です。
がん治療においては身体的な治療効果だけでなく、QOLの維持も重要な目標とされており、栄養管理・適度な運動・精神的サポートを組み合わせた包括的なアプローチが求められます。
HITV療法は手術・抗がん剤・放射線治療などの標準治療との併用にも対応しています。併用時の効果評価では以下の点に注意が必要です。
免疫チェックポイント阻害薬と他剤を併用した複合免疫療法の有効性についてのエビデンスが大幅に追加されており、併用療法の評価の重要性が示されています。

治療効果が期待通りに得られない場合でも、すぐに治療を諦めるのではなく、専門医と連携して次のステップを検討することが重要です。
自由診療での免疫療法を選択する際には、公的制度に基づく臨床試験を熟知した医師へのセカンドオピニオンを推奨しています。
がん免疫細胞療法の効果評価は、一度の検査で完結するものではありません。定期的な画像検査・血液検査・診察を通じて、医師と患者が継続的に対話しながら治療方針を調整していくことが重要です。
ICVS東京クリニックでは、初回相談から治療中の経過観察まで、対面・オンライン・電話相談に対応しており、全国各地からの相談を受け付けています。日本語に加えて英語・中国語での対応も可能です。
ICVS東京クリニックでは、進行がん・再発がん・転移がんを対象に、CTガイド下腫瘍内直接投与という独自手法のHITV療法を提供しています。治療効果の確認方法や評価基準について専門医に直接相談したい方は、対面・オンライン・電話でのご相談をお気軽にどうぞ。東京都千代田区紀尾井町のホテルニューオータニ内に所在し、全国からのご相談に対応しています。
一般的に治療開始後3〜6か月で最初の画像評価を行います。免疫系の活性化には時間がかかるため、抗がん剤と比べて効果確認までの期間が長くなる傾向があります。
CT・MRI・PET-CTなどの画像検査と、CEA・CA19-9などの腫瘍マーカー、リンパ球数・NK細胞活性などの免疫応答指標を組み合わせて評価します。
iRECISTは免疫療法特有の「偽増悪」に対応した評価基準です。腫瘍が一時的に増大して見えても、すぐに増悪と判定せず4〜8週後の再評価を行う点がRECISTと異なります。
腫瘍マーカーの低下は効果の一つの指標ですが、単独での判断は難しいです。画像検査や免疫応答指標と組み合わせた総合的な評価が必要です。
投与部位の腫瘍縮小・遠隔転移巣へのアブスコパル効果・CD8陽性T細胞の活性化などを、画像検査と血液検査で継続的に評価します。専門医による定期的な診察が重要です。
各治療の寄与度を完全に分離することは難しいですが、治療前後の経過を詳細に記録し、専門医が総合的に評価します。相乗効果の確認も重要な評価ポイントです。
治療プロトコルの見直し・他の免疫療法との組み合わせ・標準治療への切り替えなど複数の選択肢があります。専門医とのセカンドオピニオンも有効な手段です。
国立がん研究センターは、自由診療の免疫療法を選択する前に、臨床試験を熟知した専門医へのセカンドオピニオンを推奨しています。効果の科学的根拠と治療費を事前に確認することが重要です。
はい、QOLの変化は重要な評価指標です。体力・活動性の維持、疼痛の緩和、精神的状態の改善なども治療効果の一部として評価されます。
国立がん研究センターの研究では、がん組織内にCD8陽性T細胞(キラーT細胞)が多く存在する「炎症性がん」の患者で免疫療法の効果が認められやすいとされています。
がん免疫細胞療法の治療効果は、CT・MRI・PET-CTなどの画像検査、腫瘍マーカー、免疫応答指標を組み合わせたiRECIST基準による総合的な評価が基本です。効果発現まで3〜6か月を要することも多く、偽増悪への対応を含む継続的な経過観察が不可欠です。HITV療法を検討する際は、腫瘍局所と全身の免疫応答の両面から評価できる専門クリニックへの相談を強くお勧めします。
「がん免疫細胞療法の治療効果はどのくらいで現れるのだろうか」「自分の治療効果はどう評価されているのだろうか」とお悩みではありませんか。治療効果の評価には個人差がありますので、主治医とよく相談しながら見守っていくことが大切です。治療効果について不安なことがあれば、ぜひお問い合わせください。
ICVS東京クリニック 理事長 蓮見 賢一郎

埼玉医科大学卒業。
東京大学医科学研究所を経て、現在は米国法人 蓮見国際研究財団理事長。
世界各国で『国際がんワクチン・シンポジウム』を開催し、がん免疫療法の啓蒙と研究活動を推進している。
米国Thomas Jefferson 大学 Kimmel Cancer Center に研究講座を開設、同大学の客員教授。
ブルガリアPleven 医科大学より、がん免疫療法の研究活動に対して名誉博士号授与。
その他、米国Maryland 州立大学、ドイツ Erlangen 大学との共同研究や、マレーシア国民大学(UKM)との臨床試験を行っている。

がん免疫細胞療法と抗がん剤の併用は、適切な薬剤選択と投与タイミングの管理を行うことで実施可能です。
抗がん剤の多くは免疫細胞(リンパ球)の増殖を抑制する作用を持つため、免疫細胞療法と同時に行うと効果が減弱するリスクがあります。しかし、すべての抗がん剤が免疫を強く抑制するわけではなく、薬剤の種類・用量・投与スケジュールを工夫することで、両者の相乗効果を引き出すことが可能です。
本記事では、がん免疫細胞療法と抗がん剤を併用する際の仕組み・注意点・治療計画のポイントを、放射線科専門医・IVR専門医の立場から解説します。
がん免疫細胞療法は、がん治療の新たな選択肢として注目されています。この治療法と抗がん剤の併用は可能なのでしょうか。当サイトでは、がん免疫細胞療法と抗がん剤の併用について、治療計画で押さえるべきポイントを詳しく解説しています。併用療法について詳しく聞きたい方は、ぜひお問い合わせください。

がん免疫細胞療法とは、患者自身の免疫細胞を活用してがん細胞を攻撃する治療法の総称です。外科手術・化学療法・放射線療法に続く「第4の治療法」とも呼ばれています。
免疫療法はT細胞ががん細胞を攻撃する力を保つ・または強めることでがん細胞を排除する治療法と定義されています。免疫細胞のうち「T細胞(Tリンパ球)」には、がん細胞を直接攻撃する性質があります。
樹状細胞は「免疫システムの司令塔」と呼ばれる細胞です。がん細胞の情報(抗原)を認識し、キラーT細胞へ伝えることで免疫応答を開始させます。
樹状細胞療法では、患者から採取した樹状細胞にがん情報を学習させ、体内に戻すことで免疫機能を高めます。ICVS東京クリニックが提供するHITV療法(Human Initiated Therapeutic Vaccine)は、この樹状細胞をCTガイド下で腫瘍内に直接投与するという独自手法を採用しています。
一般的な樹状細胞療法では、体外で人工的に準備した抗原をもとにがん情報を学習させます。一方、HITV療法では独自のアジュバント(樹状細胞を活性化させる物質)とともに樹状細胞を腫瘍内へ直接注入します。
これにより、患者自身の腫瘍内に存在する複数のがん情報を、より正確かつ精度高く樹状細胞に学習・獲得させることを目指しています。腫瘍への直接投与が困難な場合には、腫瘍に栄養を供給している主要血管内への投与も選択されます。
ICVS東京クリニックでは、採取した免疫細胞を国際的GMP基準に沿った細胞培養加工施設(CPC)で培養・加工し、専任の経験豊富な細胞培養士が管理・処置を担当しています。
抗がん剤は、がん細胞だけでなく正常な免疫細胞にも影響を与えます。特にリンパ球(T細胞・B細胞)の増殖を抑制する薬剤では、免疫細胞療法の効果が低下するリスクがあります。
ただし、すべての抗がん剤が免疫を強く抑制するわけではありません。抗がん剤の種類によって免疫への影響は大きく異なります。
抗がん剤投与後は、血中リンパ球数が一時的に低下します。免疫細胞療法を行う際は、リンパ球数が回復途上にあることを確認した上で実施することが重要です。

併用治療における最大のポイントは「投与タイミングの管理」です。抗がん剤の休薬期間を活用することで、免疫細胞療法の効果を最大化できます。
一般的な目安として、抗がん剤投与後に休薬期間に入ってから4週間以上待ち、血中リンパ球数が回復途上にあることを確認した上で免疫細胞療法を実施することが望ましいとされています。さらに、免疫細胞療法の投与に6週間以上の期間が取れることが理想的です。
抗がん剤の投与量を低用量にすることで、免疫抑制を最小限に抑えながら抗腫瘍効果を維持するアプローチもあります。低用量シクロホスファミドは制御性T細胞(Treg)を抑制し、免疫細胞療法の効果を高める可能性が研究されています。
ただし、低用量化による抗腫瘍効果の変化については個別の病状・がん種によって異なるため、専門医との十分な相談が不可欠です。
抗がん剤と免疫細胞療法は、互いの弱点を補い合う相乗効果を発揮する可能性があります。
抗がん剤ががん細胞を攻撃して細胞死を誘導する際、がん細胞から抗原が放出されます。この抗原に反応して樹状細胞などの免疫系が活性化するため、抗がん剤の直接的な作用を超えた治療効果が期待できます。
免疫チェックポイント阻害薬と自然免疫応答を活性化する薬剤を組み合わせることで治療効果を高められる可能性が示されました。複合免疫療法の研究は急速に進んでいます。
抗がん剤・免疫細胞療法に加えて放射線治療を組み合わせる「三者併用」も検討されています。放射線照射によってがん細胞から抗原が放出されると、樹状細胞がこの抗原を認識してT細胞を活性化させます。
ステージⅢの非小細胞肺がんに対して化学放射線治療後に免疫チェックポイント阻害薬(デュルバルマブ)を投与した臨床事例では、5年生存率が約40%に達したことが報告されています。放射線治療と免疫療法の組み合わせは、今後さらなる発展が期待される分野です。
がん免疫細胞療法と抗がん剤の併用では、治療のタイミングや順序が重要になります。ご自身の治療計画について、主治医とよく相談し、最適な方法を見つけていきましょう。治療の進め方や副作用対策について詳しく知りたい方は、お問い合わせフォームをご利用ください。
ICVS東京クリニックのHITV療法は、標準治療(手術・抗がん剤・放射線)を否定せず、これらと組み合わせた併用治療に対応しています。
進行がん(ステージⅣ)・再発がん・転移がんを主な対象とし、標準治療後に新たな選択肢を探している患者さんや、抗がん剤と免疫療法の併用を希望する患者さんの相談を受け付けています。
HITV療法の対象は多岐にわたります。
特に標準治療だけでは治療が難しいとされる進行がん(ステージⅣ)や再発がんを主な対象としています。
初回相談では、がんの種類・病期(ステージ)・転移の有無・治療歴・全身状態などを詳しく確認し、HITV療法の適応について説明が行われます。紹介状や画像検査・病理検査・血液検査などの情報をもとに、現在受けている治療内容も含めて総合的な治療方針が提案されます。
相談方法は対面だけでなくオンライン相談・電話相談にも対応しており、全国各地からの相談を受け付けています。日本語に加えて英語・中国語での対応も可能です。

併用治療では、それぞれの治療の副作用が重複・増強する可能性があります。事前に十分なリスク評価を行うことが重要です。
がん治療においては、身体的な治療効果だけでなく生活の質(QOL)の維持も重要な目標です。栄養管理・適度な運動・感染対策・副作用管理・精神的サポートを組み合わせた、一人ひとりに適した医療の継続が大切です。
免疫療法を受ける際には担当医との十分なコミュニケーションと、副作用の早期発見・対応が重要であることが強調されています。
免疫細胞療法の多くは保険適用外の自由診療です。選択する際には、治療の科学的根拠・施設の体制・費用について事前に十分確認することが重要です。
国立がん研究センターは、自由診療で行われる免疫療法については「効果が科学的に証明されているものと証明されていないものがある」として、慎重な確認が必要であることを明示しています。標準治療が使えなくなるなど治療の選択に困った際には、専門医へのセカンドオピニオンを求めることが推奨されています。
ICVS東京クリニック(東京都千代田区紀尾井町・ホテルニューオータニ内)では、進行がん・再発がん・転移がんを対象に、HITV療法(樹状細胞免疫細胞療法)と標準治療の併用治療に関する個別相談を受け付けています。対面・オンライン・電話での相談が可能で、日本語・英語・中国語に対応しています。抗がん剤との併用を含む治療計画について、専門医が丁寧にご説明します。
原則として、リンパ球の増殖を強く抑制しない抗がん剤であれば併用が可能です。抗がん剤の休薬期間中に免疫細胞療法を実施する方法が一般的で、血中リンパ球数の回復を確認した上でスケジュールを設定します。
HITV療法(Human Initiated Therapeutic Vaccine)は、ICVS東京クリニックが提供する独自の樹状細胞免疫細胞療法です。CTガイド下で腫瘍内に樹状細胞を直接投与し、患者自身の免疫機能を活性化してがん細胞への攻撃を促します。
HITV療法を含む多くの免疫細胞療法は保険適用外の自由診療です。国立がん研究センターによると、科学的に有効性が証明された一部の免疫チェックポイント阻害薬などは保険診療で受けられますが、樹状細胞療法は現時点では自由診療となります。
はい、ICVS東京クリニックのHITV療法は進行がん(ステージⅣ)・再発がん・転移がんを主な対象としています。ただし、全身状態や治療歴によって適応が異なるため、専門医による個別相談が必要です。
全身状態や血液検査の結果によって判断が異なります。副作用が強い時期は免疫細胞療法の実施を一時的に見合わせ、体調が回復してから再開するケースが多いです。担当医との密な連携が重要です。
可能です。放射線治療によってがん細胞から抗原が放出されると樹状細胞が活性化し、免疫細胞療法との相乗効果が期待できます。ステージⅢ非小細胞肺がんでは化学放射線治療後の免疫療法で5年生存率約40%の臨床事例も報告されています。
ICVS東京クリニックでは紹介状がなくても相談可能です。ただし、初回相談時に画像検査・病理検査・血液検査などの情報があると、より詳細な治療方針の提案が可能になります。
効果の発現時期は個人差が大きく、がんの種類・病期・全身状態によって異なります。免疫応答が構築されるまでに数週間〜数ヶ月かかる場合があり、定期的な画像評価で効果を確認しながら治療を継続します。
免疫チェックポイント阻害薬はT細胞へのブレーキを解除する薬剤で、保険適用のものもあります。樹状細胞療法は患者自身の樹状細胞を活用してがん情報をT細胞に伝える治療で、現時点では自由診療です。両者は作用機序が異なり、組み合わせることで相乗効果が期待できる場合もあります。
はい、ICVS東京クリニックではオンライン相談・電話相談に対応しており、全国各地からの相談を受け付けています。日本語・英語・中国語での対応も可能です。
がん免疫細胞療法と抗がん剤の併用は、薬剤の種類・投与タイミング・リンパ球数の管理を適切に行うことで実現可能です。抗がん剤の休薬期間を活用し、専門医と主治医が連携して治療計画を立てることが成功の鍵です。進行がん・再発がんで新たな選択肢を検討している方は、標準治療との併用に対応したICVS東京クリニックのHITV療法について、まず専門医への個別相談から始めることをお勧めします。
「がん免疫細胞療法に興味があるが、抗がん剤との併用は可能だろうか」「併用する場合、治療計画はどのように立てればよいだろうか」とお悩みではありませんか。当サイトでは、がん免疫細胞療法に関する様々なご相談をお受けしています。ぜひお問い合わせフォームからご連絡ください。
ICVS東京クリニック 理事長 蓮見 賢一郎

埼玉医科大学卒業。
東京大学医科学研究所を経て、現在は米国法人 蓮見国際研究財団理事長。
世界各国で『国際がんワクチン・シンポジウム』を開催し、がん免疫療法の啓蒙と研究活動を推進している。
米国Thomas Jefferson 大学 Kimmel Cancer Center に研究講座を開設、同大学の客員教授。
ブルガリアPleven 医科大学より、がん免疫療法の研究活動に対して名誉博士号授与。
その他、米国Maryland 州立大学、ドイツ Erlangen 大学との共同研究や、マレーシア国民大学(UKM)との臨床試験を行っている。

がん再発とは、治療によって一度縮小・消失したがんが、再び増殖して検出可能な状態になることです。手術・放射線・抗がん剤などの治療後も、検査では見えないほど微小ながん細胞が体内に残存することがあり、それが時間をかけて増殖することで再発が起こります。
再発の形態は大きく3種類に分かれます。
再発の時期や頻度はがんの種類・病期・がん細胞の性質によって大きく左右されます。また、がん細胞が薬剤耐性を獲得したり、「がん幹細胞」と呼ばれる治療抵抗性の高い細胞が残存したりすることも、再発を繰り返す主な原因のひとつです。
再発は決して「治療の失敗」ではありません。がんという疾患の特性上、再発リスクはゼロにはなりませんが、現代医療では再発後にも多くの治療選択肢が存在します。
がんの再発は、誰もが恐れる事態です。「再発した」と告げられたそのときは、大きなショックを受けるでしょう。でも、あわてず冷静に行動することが大切です。当サイトでは、がん再発と診断されたら最初にすべき5つのことをご紹介しています。再発後の流れについて詳しく聞きたい方は、ぜひお問い合わせください。

再発告知を受けた直後は、精神的な動揺から冷静な判断が難しくなります。しかし、治療開始までの初動が、その後の治療の質と患者さんのQOL(生活の質)を大きく左右します。以下の5ステップを順番に踏むことを強くお勧めします。
まず、「どこに」「どのような形で」再発しているのかを正確に把握することが最優先です。主治医に以下の点を確認しましょう。
診察時はメモを取る、または録音の許可を得ることをお勧めします。情報量が多く、その場で全てを記憶することは難しいためです。
診断内容を把握したら、主治医と治療方針について率直に話し合います。主治医はこれまでの経験と科学的根拠に基づいた情報を総動員して最善の提案をしますが、患者さん自身の疑問・不安・希望を伝えることも非常に重要です。
主治医への質問例として、以下が挙げられます。
再発がんの治療は複雑であるため、セカンドオピニオン(別の専門医の意見を聞くこと)を検討することは非常に有益です。セカンドオピニオンは主治医への不信感を示すものではなく、治療の選択肢を広げるための正当な行為として、医療界でも広く認められています。
特に以下のような場合は、積極的にセカンドオピニオンを活用しましょう。
再発がんの治療選択肢は、標準治療(手術・抗がん剤・放射線)だけではありません。免疫チェックポイント阻害剤・分子標的薬・免疫細胞療法(樹状細胞療法など)・緩和ケアなど、多様な選択肢が存在します。
がん種ごとに再発・転移に対する標準的な治療法が示されており、治療選択の参考になります。また、保険適用外の自由診療(免疫細胞療法など)についても、信頼できる専門クリニックに相談することで、標準治療との併用可能性を検討できます。
治療を継続するためには、身体的なケアだけでなく、精神的・社会的サポートも不可欠です。全国のがん診療連携拠点病院には「がん相談支援センター」が設置されており、誰でも無料で相談できます(電話番号:0570-02-3410、平日10時〜15時)。
また、家族・職場・医療チームとの連携を早期に整えることで、治療中の生活の質を維持しやすくなります。精神的なサポートが必要な場合は、心療科・精神科の専門医やカウンセラーへの相談も検討してください。
再発がんに対する治療は、がんの種類・再発部位・患者さんの全身状態によって大きく異なります。主な選択肢を整理します。

再発がんに対しても、状況によっては手術・抗がん剤治療・放射線治療が選択されます。局所再発の場合は外科的切除が有効なケースもあります。抗がん剤治療では、初回治療で使用した薬剤に耐性が生じている場合、別の薬剤レジメンへの切り替えが検討されます。
近年は新薬の開発が急速に進んでおり、国立がん研究センターが公表している5年相対生存率は1993〜1996年の53.2%から2011〜2013年には68.9%へと約20年で15ポイント以上改善しており、現在はさらに治療手段が増えています。
免疫チェックポイント阻害剤(PD-1阻害剤・PD-L1阻害剤など)は、がん細胞が免疫細胞の攻撃を回避する仕組みをブロックし、自己免疫力でがんを攻撃する治療法です。肺がん・メラノーマ・胃がん・大腸がんなど多くのがん種で保険適用されています。
分子標的薬は、がん細胞の特定の分子を標的にした薬剤で、従来の抗がん剤に比べて正常細胞への影響が少ない点が特徴です。治療前に遺伝子検査・バイオマーカー検査を行い、適応を確認することが重要です。
免疫細胞療法は、患者さん自身の免疫細胞を体外で培養・活性化させてから体内に戻す治療法です。中でも「樹状細胞療法」は、免疫システムの司令塔である樹状細胞を活用し、キラーT細胞にがん細胞の情報を伝えて攻撃を促す手法です。
ICVS東京クリニックが提供するHITV療法(Human Initiated Therapeutic Vaccine)は、独自のアジュバント(樹状細胞を活性化させる物質)とともに樹状細胞をCTガイド下で腫瘍内に直接投与するという独自手法を採用しています。腫瘍内に存在する複数のがん情報を精度高く樹状細胞に学習させることを目指しており、進行がん(ステージⅣ)・再発がん・転移がんを主な対象としています。
HITV療法は保険適用外の自由診療ですが、標準治療(手術・抗がん剤・放射線)との併用治療にも対応しており、治療中のQOL維持を重視した個別化医療として注目されています。クリニック内には国際的GMP基準に沿った細胞培養加工施設(CPC)を完備し、専任の経験豊富な細胞培養士が管理・処置を担当しています。
がんが再発したからといって、あきらめる必要はありません。再発に対する治療法は年々進歩しており、長期的に病気とうまく付き合っていくことができる時代になっています。ご自身やご家族ががんの再発で不安を感じている場合は、ぜひ専門家に相談することをおすすめします。当サイトでもお問い合わせを受け付けています。
再発告知から実際に治療が始まるまでには、いくつかの重要なステップがあります。焦りは禁物ですが、適切なスピードで進めることが大切です。
このプロセスは通常数週間かかることが多いですが、急速に進行するがんの場合はより迅速な対応が必要です。主治医と相談しながら、適切なペースで進めましょう。
再発がんの治療においては、がんそのものへの治療と同時に、生活の質(QOL)の維持が非常に重要です。身体的・精神的・社会的な側面から包括的なケアを受けることが、治療継続の鍵となります。

HITV療法は、進行がん・再発がん・転移がんを主な対象とした免疫細胞療法です。特に標準治療だけでは治療が難しいとされるステージⅣのがんや、複数回の治療歴がある再発がんの患者さんに対して、新たな選択肢として検討されます。
ICVS東京クリニックでは、胃がん・大腸がん・肺がん・乳がん・膵臓がん・肝臓がん・胆道がん・食道がん・前立腺がん・膀胱がん・卵巣がん・子宮体がん・子宮頸がん・腎臓がん・悪性黒色腫(メラノーマ)・頭頸部がんなど、幅広いがん種に対応しています。
相談が特に検討されるケースとして、以下が挙げられます。
治療の適応は病状や全身状態によって異なるため、まずは専門医による個別相談が重要です。ICVS東京クリニックでは、対面・オンライン・電話相談に対応しており、日本語・英語・中国語での相談が可能です。東京都千代田区紀尾井町のホテルニューオータニ内に所在しており、全国各地からのアクセスも可能です。
再発がんの治療費は、治療の種類・期間・施設によって大きく異なります。標準治療(手術・抗がん剤・放射線)は健康保険が適用されますが、高額になる場合は「高額療養費制度」を活用することで自己負担を一定額に抑えることができます。
一方、免疫細胞療法(HITV療法など)は保険適用外の自由診療であるため、全額自己負担となります。費用については、各クリニックへの個別相談で確認することが必要です。
経済的な負担を軽減するために活用できる制度・支援として、以下があります。
ICVS東京クリニックでは、再発がん・進行がんの患者さんを対象に、CTガイド下腫瘍内直接投与という独自手法によるHITV療法(樹状細胞免疫細胞療法)を提供しています。標準治療との併用にも対応しており、対面・オンライン・電話でのご相談を随時受け付けています。まずはお気軽にご相談ください。
まず「診断内容の正確な把握」から始めましょう。再発部位・範囲・病理所見を主治医に確認し、その後セカンドオピニオンや治療選択肢の整理へと進むことが重要です。
はい、受けられます。セカンドオピニオンは患者さんの正当な権利であり、再発がんのような複雑な状況ほど積極的に活用することが推奨されます。主治医への不信感を示すものではありません。
免疫チェックポイント阻害剤や免疫細胞療法(樹状細胞療法など)は、再発がんに対する選択肢のひとつです。有効性はがん種・病状・患者さんの状態によって異なるため、専門医への相談が必要です。
はい、ICVS東京クリニックのHITV療法は、手術・抗がん剤・放射線などの標準治療との併用治療に対応しています。治療の適応は個別の病状によって異なるため、専門医への相談をお勧めします。
標準治療には高額療養費制度・限度額適用認定証が活用できます。自由診療(免疫細胞療法など)は全額自己負担ですが、医療費控除の対象となる場合があります。
確定診断から治療開始まで通常数週間かかります。画像検査・病理検査・カンファレンス・インフォームドコンセントを経て治療が始まります。急速進行例では迅速な対応が必要です。
治療の種類・副作用の程度によって異なりますが、多くの患者さんが治療と就労を両立しています。主治医・職場・社会保険労務士と相談しながら、無理のない範囲で継続することが大切です。
全国のがん診療連携拠点病院の「がん相談支援センター」(電話:0570-02-3410)で無料相談できます。免疫療法については、ICVS東京クリニックのような専門クリニックへの相談も有効です。
がん再発と言われたら、まず「診断内容の正確な把握→主治医との対話→セカンドオピニオン→治療選択肢の整理→サポート体制の構築」の5ステップを踏むことが最善の初動です。標準治療に加え、HITV療法のような免疫細胞療法も含めた幅広い選択肢を早期に情報収集し、自分に合った治療方針を専門医と一緒に決めることが、治療の質とQOLの両立につながります。
「がんが再発した」と言われたら、誰もが大きな不安を感じるものです。でも、一人で抱え込まずに、まずは主治医に率直に相談してみてください。そして、信頼できる家族や友人にも思いを話してみましょう。当サイトでは、がん再発についてのご相談も受け付けています。どうぞお気軽にお問い合わせください。
ICVS東京クリニック 理事長 蓮見 賢一郎

埼玉医科大学卒業。
東京大学医科学研究所を経て、現在は米国法人 蓮見国際研究財団理事長。
世界各国で『国際がんワクチン・シンポジウム』を開催し、がん免疫療法の啓蒙と研究活動を推進している。
米国Thomas Jefferson 大学 Kimmel Cancer Center に研究講座を開設、同大学の客員教授。
ブルガリアPleven 医科大学より、がん免疫療法の研究活動に対して名誉博士号授与。
その他、米国Maryland 州立大学、ドイツ Erlangen 大学との共同研究や、マレーシア国民大学(UKM)との臨床試験を行っている。

抗がん剤による脱毛は、薬剤が毛母細胞(もうぼさいぼう)を攻撃することで起こります。毛母細胞は細胞分裂が非常に活発で、がん細胞と同様に抗がん剤の影響を受けやすい細胞です。
抗がん剤はがん細胞の増殖を抑えるために「細胞分裂が速い細胞」を標的にします。そのため、髪の毛・眉毛・まつ毛・体毛など、毛母細胞を持つ部位全体に脱毛が生じることがあります。
脱毛が起こりやすい薬剤として、は以下を挙げています。
これらの薬剤では頭髪のほぼ全体が抜けることも多く、複数の薬剤を組み合わせた治療では脱毛の程度がさらに大きくなりやすいです。一方、薬剤によっては薄毛になる程度のものや、ほとんど脱毛しないものもあります。
抗がん剤治療を始めると、多くの方が脱毛を経験します。いつ頃から脱毛が始まるのか、どのように進行していくのか、不安に感じている方も多いのではないでしょうか。当サイトでは、抗がん剤治療による脱毛の時期や経過、事前の準備について詳しく解説しています。脱毛についてもっと詳しく知りたい方は、ぜひお問い合わせください。

多くの場合、抗がん剤投与開始から1〜3週間後に脱毛が始まり、特に2〜3週間後から目立ちやすくなります。
脱毛が始まる直前には、頭皮が引っ張られるような痛みやチリチリした感覚、かゆみを感じる方もいます。これは一時的な症状であることが多いですが、強い場合は担当医や看護師に相談しましょう。
脱毛が始まると、数日から1〜2週間の間にまとまった量の髪が抜けていく方が多いです。少しずつ薄くなるというより、短い期間で一気に進行する感覚を持つ方が多い傾向があります。
乳がん治療で使われるアンスラサイクリン系やタキサン系抗がん薬では脱毛率が高く、90%以上の患者さんで頭髪の8割以上が脱毛したと報告されています。眉毛・まつ毛についても8割以上脱毛した患者さんが60%いたとされています。
髪の毛以外の体毛(眉毛・まつ毛・腕や脚の体毛など)は、頭髪より約1カ月遅れて始まることが多く、徐々に薄くなるケースが一般的です。
はい、脱毛の程度は使用する薬剤の種類・投与量・投与回数によって大きく異なります。同じ薬剤を使っても個人差があり、部分的な脱毛で済む方もいれば、頭髪全体がほぼ抜ける方もいます。
自分が受ける治療で脱毛が起こるかどうか、どの程度の脱毛が予想されるかは、担当の医師・薬剤師・看護師に事前に確認しておくことが大切です。
治療終了後、早い方で1カ月(平均3.4カ月)程度で髪が生え始め、2〜3カ月で産毛のような柔らかい毛が実感できます。3〜6カ月で短い毛が生えそろうことが多いです。
治療終了後2〜3カ月で産毛のような柔らかい毛が伸び始め、3〜6カ月で短い毛が生えそろうことが多いとされています。
発毛が始まってからは1カ月に約1cmのペースで伸びていくとされています。ベリーショート程度の長さまで戻るには6カ月〜1年程度が目安です。
日本乳癌学会ガイドライン2023年版によると、ショートの長さまで生え揃うには半年〜1年ほどかかるため、初期治療でウィッグを使う期間は1〜2年程度の方が多いとされています。
再び生えてきた髪は、治療前と毛質が変わることがあります。直毛だった方がくせ毛になったり、色や太さが変わったりするケースが報告されています。ただし、時間の経過とともに治療前の状態に戻ることが多いです。
中には回復まで時間がかかる方や、薄毛のまま元の状態に戻らない方もおられます。気になる場合は担当医に相談しましょう。

脱毛が始まる前、できれば治療開始前にウィッグ・帽子・バンダナなどを準備しておくことが安心です。脱毛が始まってから探すと、精神的に余裕を持って選びにくくなることがあります。
治療開始から実際に毛が抜け始めるまでには数週間あります。この期間を活用して、自分に合ったアイテムを選んでおきましょう。
ウィッグには既製品とオーダー品があります。オーダー品は完成まで1カ月程度かかるため、治療開始前に注文することが大切です。
選ぶ際のポイントを以下にまとめます。
なお、2015年4月に経済産業省が「医療用ウィッグJIS(日本工業規格)」を制定しており、ウィッグ本体と付属ネットの性能・品質・安全性の基準が示されています。粗悪品を避けるためにも、JIS基準に準拠した製品を選ぶことをおすすめします。
日常生活では帽子やバンダナを活用すると楽に過ごせます。髪が抜けると頭皮が露出し、暑さや寒さを敏感に感じやすくなります。
選ぶ際は以下の点を意識しましょう。
自治体によってはウィッグ購入費用の一部を助成する制度があります。お住まいの自治体に問い合わせてみましょう。
抗がん剤治療中は頭皮へのダメージを最小限にするため、刺激を避けた優しいケアが基本です。以下の点に注意しましょう。
頭皮や皮膚に気になる症状(赤み・かゆみ・痛みなど)が続く場合は、自己判断せず担当医や看護師に相談することが重要です。
抗がん剤治療中の脱毛は一時的なものですが、見た目の変化に動揺を感じるかもしれません。ウィッグや帽子、スカーフなどを上手に活用して、自分らしく過ごせる工夫を見つけましょう。髪のケアや補整について詳しく聞きたい方は、ぜひお問い合わせください。
施設によっては、薬物療法の点滴中に頭皮を冷却する「頭部冷却装置」を導入しているところがあります。抗がん剤投与30分前から投与中・投与後30〜90分にわたって頭皮を冷却し、脱毛を軽減することを目的とした方法です。

抗がん剤(化学療法)と免疫療法の併用は、患者さんの病状・使用薬剤・全身状態を総合的に評価したうえで検討されます。近年、免疫チェックポイント阻害薬と化学療法の組み合わせが複数のがん種で標準治療として承認されており、治療選択肢は拡大しています。
ICVS東京クリニックでは、抗がん剤治療中または治療後の患者さんを対象に、独自のがん免疫細胞療法「HITV療法(Human Initiated Therapeutic Vaccine)」との併用相談を受け付けています。HITV療法は蓮見賢一郎理事長が開発し、2011年12月13日に米国特許が許可された樹状細胞を活用した免疫細胞療法です。
患者さん自身の樹状細胞を院内のCPC(細胞培養加工施設)で培養・加工し、CTガイド下で腫瘍へ直接投与する方法を採用しています。院内には国際GMP基準に準拠した細胞培養施設を備え、品質管理のもとで細胞加工を実施しています。
対象がん種は胃がん・大腸がん・肺がん・乳がん・膵臓がん・肝臓がん・胆道がん・食道がん・卵巣がん・子宮がん・前立腺がん・膀胱がん・頭頸部がん・悪性黒色腫など多岐にわたります。初回の医療相談は対面・電話・オンラインで対応しており、日本語・英語・中国語での相談が可能です。
なお、HITV療法は自由診療(保険適用外)であり、費用は全額自己負担となります。現在受けている抗がん剤治療の内容や検査結果をもとに、治療の適応可能性や組み合わせについて個別に説明を受けることができます。
抗がん剤治療中の副作用管理や、治療後の選択肢についてお悩みの方は、ICVS東京クリニックへご相談ください。放射線科専門医・IVR専門医の資格を持つ院長が、現在の治療状況をもとにHITV療法の適応可能性や標準治療との組み合わせについて丁寧にご説明します。初回相談は対面・電話・オンラインで全国対応しています。
投与開始後1〜3週間で始まることが多く、多くの方は2〜3週間後から抜け始めます。使用する薬剤の種類や投与量によって個人差があります。
すべての抗がん剤で脱毛が起こるわけではありません。タキサン系・アントラサイクリン系などは脱毛率が高いですが、薬剤によっては薄毛程度またはほぼ脱毛しないものもあります。担当医に確認しましょう。
治療終了後2〜3カ月で産毛のような柔らかい毛が生え始め、3〜6カ月で短い毛が生えそろうことが多いです。ショートの長さまで戻るには6カ月〜1年程度かかります。
脱毛が始まる前、できれば治療開始前に準備するのが安心です。オーダー品は完成まで1カ月程度かかるため、告知後すぐに情報収集を始めましょう。
抗がん剤治療中はパーマ・カラーリングは避けてください。頭皮への刺激が強いため、治療終了後1年を目安に担当医の許可を得てから行いましょう。
薬剤によっては眉毛・まつ毛・体毛も抜けることがあります。日本乳癌学会ガイドライン2023年版によると、8割以上脱毛した患者さんが60%いたと報告されています。頭髪より約1カ月遅れて始まることが多いです。
2025年3月現在、公的医療保険の適用外で費用は自己負担です。導入施設も限られているため、関心がある場合は担当医に相談してください。
治療中の育毛剤使用は控えてください。血行促進により抗がん剤の影響が大きくなるおそれがあります。治療終了後1〜2カ月経過してから担当医に相談のうえ使用しましょう。
患者さんの病状・薬剤・全身状態によって異なります。免疫チェックポイント阻害薬と化学療法の併用は複数のがん種で標準治療となっており、自由診療の免疫細胞療法との組み合わせについては専門医への相談が必要です。
自治体によってはウィッグ購入費用の一部を助成する制度があります。金額や条件は自治体ごとに異なるため、お住まいの自治体の窓口に問い合わせてみましょう。
抗がん剤による脱毛は治療開始後1〜3週間(多くは2〜3週間)で始まり、治療終了後3〜6カ月で短い毛が生えそろうことが多いです。脱毛を確実に防ぐ方法はないため、治療前にウィッグ・帽子を準備し、頭皮への刺激を避けたケアを続けることが最善策です。副作用管理と並行して、免疫療法との併用など治療の選択肢についても、専門医への早めの相談をおすすめします。
抗がん剤治療による脱毛は、誰もが経験する辛い副作用の一つです。いつ頃からどのように脱毛が進行するのか、事前にどんな準備ができるのか、不安に感じることが多いと思います。脱毛について詳しく知りたい方、経験者の話を聞いてみたい方は、ぜひお問い合わせください。
ICVS東京クリニック 理事長 蓮見 賢一郎

埼玉医科大学卒業。
東京大学医科学研究所を経て、現在は米国法人 蓮見国際研究財団理事長。
世界各国で『国際がんワクチン・シンポジウム』を開催し、がん免疫療法の啓蒙と研究活動を推進している。
米国Thomas Jefferson 大学 Kimmel Cancer Center に研究講座を開設、同大学の客員教授。
ブルガリアPleven 医科大学より、がん免疫療法の研究活動に対して名誉博士号授与。
その他、米国Maryland 州立大学、ドイツ Erlangen 大学との共同研究や、マレーシア国民大学(UKM)との臨床試験を行っている。

抗がん剤治療中は「骨髄抑制」によって白血球(好中球)が減少し、免疫力が著しく低下します。この状態では、健康なときには問題にならない常在菌でさえ感染症(日和見感染)を引き起こす可能性があります。
抗がん剤治療開始後7〜10日目頃から白血球が減り始め、10〜14日目頃に最低値となり、約3週間で回復するとされています。
好中球が500/μL未満に低下すると「発熱性好中球減少症」を起こしやすくなります。体温が37.5℃以上になった場合は、すぐに医療スタッフへ連絡することが必要です。
感染経路は主に4つです。
外来で抗がん剤治療を受ける患者さんが増えている現在、治療時間以外の自己管理がより重要になっています。
抗がん剤治療中は感染症のリスクが高くなります。感染症を予防するためには、日常生活での対策が重要です。当サイトでは、抗がん剤治療中に実践すべき感染症対策について、6つのポイントをご紹介しています。ご自身やご家族の感染症予防について詳しく聞きたい方は、ぜひお問い合わせください。

手洗いは感染対策の最も基本的かつ効果的な方法です。石けんを使った丁寧な手洗いを、外出後・食事前・トイレ後・調理前に必ず行いましょう。
国立がん研究センター東病院は、手指衛生を「感染対策の基本」と位置づけており、洗い残しが生じやすい指の間・爪の周囲・親指の付け根を意識した洗い方を推奨しています。
うがいも口腔内の細菌・ウイルスを洗い流す効果があります。外出後や食後に水またはうがい薬でこまめに行いましょう。
口腔内は感染症が起こりやすい部位のひとつです。骨髄抑制で免疫力が低下すると、口内炎や歯肉炎から細菌感染が広がるリスクが高まります。
歯磨きの際は毛先の柔らかい歯ブラシを使い、口内を傷つけないよう注意することを推奨しています。
歯肉痛・虫歯・口内炎などの症状が出た場合は、感染症のサインである可能性があります。早めに担当医や看護師へ伝えてください。
食品を介した感染(食中毒)は、骨髄抑制がある時期に特に注意が必要です。食中毒の約90%が細菌・ウイルスによるものとされており、免疫力が低下した状態では重症化しやすくなります。
骨髄抑制がある時期は生ものや自家製発酵食品を避け、十分に加熱された食材を食べることが基本です。
果物や野菜は流水で十分に洗い、皮を厚めにむいてから食べると安全性が高まります。食事に関する具体的な制限は治療内容によって異なるため、主治医・管理栄養士に事前に確認しましょう。

皮膚は病原菌の侵入を防ぐ「バリア」の役割を担っています。抗がん剤治療中は皮膚が乾燥・傷つきやすくなるため、日常的なスキンケアが感染予防に直結します。
スキンケアの基本は①清潔を保つ、②保湿する、③紫外線などの刺激から保護する、の3点です。
吹き出物や皮膚の発疹・発赤・腫れがある場合は、感染症のサインである可能性があります。自己判断でつぶしたりせず、医療スタッフに相談してください。
外出時は人混みを避け、マスク着用と手指衛生を徹底することが基本です。特に骨髄抑制が最も強い時期(治療開始後10〜14日目頃)は、不要不急の外出を控えることが推奨されます。
国立がん研究センター東病院は、抵抗力が最も低下する時期を主治医に確認し、その期間の外出を控えるよう指導しています。また、風邪・百日咳・水ぼうそうの人には近づかないことも重要です。
毎日の体温測定が、感染症の早期発見に最も有効な方法です。決まった時間に体温を測る習慣をつけ、体調の変化を手帳や日記に記録しておきましょう。
国立がん研究センター東病院によると、以下の症状が現れた場合はすぐに医療スタッフへ連絡することが必要です。
発熱性好中球減少症は緊急性が高く、好中球が500/μL未満の状態で37.5℃以上の発熱が確認された場合は、速やかな治療開始が必要です。「少し様子を見よう」と自己判断せず、すぐに担当医・クリニックへ連絡してください。
抗がん剤治療中は、感染症の徴候にも注意が必要です。発熱、咳、喉の痛みなどの症状があれば、すぐに医療機関に連絡しましょう。感染症の予防方法や、症状が出た場合の対処法について詳しく知りたい方は、ぜひお問い合わせください。

抗がん剤治療と免疫療法の併用は、患者さんの病状・治療内容を確認したうえで検討できます。標準治療との組み合わせを希望する場合は、専門クリニックへの相談が選択肢のひとつです。
ICVS東京クリニック(東京都千代田区紀尾井町)では、患者自身の樹状細胞を活用したHITV療法(Human Initiated Therapeutic Vaccine)を提供しています。HITV療法は蓮見賢一郎理事長が開発し、2011年12月13日に米国特許が許可された独自のがん免疫細胞療法です。
院内には国際GMP基準に準拠した細胞培養加工施設(CPC)を備え、患者から採取した免疫細胞を培養・加工後、CTガイド下で腫瘍へ直接投与する方法を採用しています。抗がん剤治療(化学療法)との併用相談も可能であり、現在受けている治療内容や検査結果をもとに個別の治療計画を立案しています。
対象となるがん種は、胃がん・大腸がん・肺がん・乳がん・膵臓がん・肝臓がん・胆道がん・食道がん・卵巣がん・子宮がん・前立腺がん・膀胱がん・頭頸部がん・悪性黒色腫(メラノーマ)など多岐にわたります。初回医療相談は対面・電話・オンラインで対応しており、日本語・英語・中国語での相談が可能です。
抗がん剤治療中の感染症対策について、さらに詳しく知りたい方・免疫療法との併用を検討している方は、ICVS東京クリニックへお気軽にご相談ください。進行がん・再発がん・標準治療後の治療選択肢について、専門医が個別にご説明します。初回相談は対面・電話・オンラインで受け付けており、全国からの受診に対応しています。
37.5℃以上の発熱が確認された場合は、すぐに担当医・クリニックへ連絡してください。好中球が減少している時期の発熱は「発熱性好中球減少症」の可能性があり、緊急対応が必要なケースがあります。自己判断で様子を見ることは避けましょう。
骨髄抑制がある時期は、刺身・生肉・生野菜などの生ものを避けることが推奨されます。食中毒の約90%が細菌・ウイルスによるものであり、免疫力が低下した状態では重症化しやすいためです。具体的な制限は治療内容によって異なるため、主治医に確認しましょう。
ペットとの生活は「人と動物の共通感染症(人畜共通感染症)」のリスクがあります。ペットの世話には手袋を使用し、白血球減少時は特に注意が必要です。担当医に相談のうえ、適切な対策を講じてください。
骨髄抑制がある時期は温泉・共同浴場の利用は推奨されません。利用を希望する場合は、事前に主治医に相談し、治療スケジュールや体調を踏まえて可能な時期を確認することが大切です。
主治医の許可なしに予防接種を受けることは避けてください。治療中の免疫状態によっては、ワクチンの効果が十分に得られない場合や、接種のタイミングに注意が必要な場合があります。必ず担当医に相談してから判断しましょう。
白血球の減少は見た目の変化がないため、自己判断は困難です。定期的な血液検査で確認することが唯一の方法です。治療スケジュールに合わせた血液検査を欠かさず受け、体調の変化を手帳に記録しておくことが重要です。
風邪症状のある家族とは距離を置き、マスク着用・手洗いを徹底してください。同居家族が感染症にかかった場合は、担当医に状況を伝え、必要に応じて対応を相談することが重要です。
外出時・人混みでは不織布マスクの着用が推奨されます。免疫力が著しく低下している時期は、N95マスクなどの高機能マスクについて担当医に相談するとよいでしょう。マスクは正しく着用・廃棄することが重要です。
患者さんの病状・治療内容によっては、抗がん剤治療と免疫療法の併用が検討できます。ICVS東京クリニックでは、現在受けている治療内容をもとに個別の治療計画を立案しており、初回相談は対面・電話・オンラインで対応しています。
手洗い・うがいの徹底と、毎日の体温測定による体調管理が最も基本的かつ重要な対策です。37.5℃以上の発熱など異常を感じたら、すぐに担当医へ連絡することが感染症の重症化を防ぐ最大のポイントです。
抗がん剤治療中の感染症対策は、①手洗い・うがい、②口腔ケア、③食事管理、④皮膚ケア・入浴、⑤外出・環境整備、⑥体調管理と受診判断の6つを日常的に実践することが基本です。特に治療開始後10〜14日目頃の骨髄抑制が最も強い時期は、発熱性好中球減少症のリスクが高く、37.5℃以上の発熱が出たらすぐに担当医へ連絡することが最優先です。感染予防を徹底しながら治療を継続するために、担当医・看護師・管理栄養士と連携した包括的なサポートを活用してください。
抗がん剤治療中の感染症対策について、ご不明な点やご不安なことがあれば、主治医や看護師にご相談ください。当サイトでも、抗がん剤治療中の生活について幅広くご相談をお受けしています。お気軽にお問い合わせフォームからご連絡ください。
ICVS東京クリニック 理事長 蓮見 賢一郎

埼玉医科大学卒業。
東京大学医科学研究所を経て、現在は米国法人 蓮見国際研究財団理事長。
世界各国で『国際がんワクチン・シンポジウム』を開催し、がん免疫療法の啓蒙と研究活動を推進している。
米国Thomas Jefferson 大学 Kimmel Cancer Center に研究講座を開設、同大学の客員教授。
ブルガリアPleven 医科大学より、がん免疫療法の研究活動に対して名誉博士号授与。
その他、米国Maryland 州立大学、ドイツ Erlangen 大学との共同研究や、マレーシア国民大学(UKM)との臨床試験を行っている。

人工肛門(ストーマ)が必要になるのは、直腸がんで肛門に非常に近い場合です。結腸がんでは原則として人工肛門は不要です。
大腸がんは「結腸がん」と「直腸がん」に大きく分けられます。直腸は肛門から約20cmほどの部分を指し、この部位にがんができた場合に人工肛門の問題が生じます。
直腸がんであっても肛門からの距離が一定以上あれば、肛門を温存できるケースが多くあります。手術方法の選択は、腫瘍の位置・進行度・患者さんの状態を総合的に評価して決定されます。
大腸がんの手術では、状況によって人工肛門(ストーマ)が造設されることがあります。当サイトでは、人工肛門になるケースや、手術前後に知っておきたいポイントについて詳しく解説しています。手術や人工肛門について不安な方は、ぜひお問い合わせください。

人工肛門(ストーマ)とは、腸の端をお腹の表面に出して人工的につくられた便の出口のことです。ギリシャ語で「口」を意味する「ストーマ」とも呼ばれます。
本来の肛門は括約筋によって開閉をコントロールできますが、人工肛門は自分の意志でコントロールできません。そのため、専用の袋(パウチ)を取り付け、出てくる便を受け止めます。
パウチは使い捨てで、製品によって異なりますが1日〜1週間に1度交換します。最近のストーマ装具は防臭加工が施されており、においが漏れる心配はほとんどありません。
人工肛門には2種類あります。
直腸がんの手術は、大きく「肛門を残す手術(括約筋温存手術)」と「肛門を残さない手術(直腸切断術)」の2種類に分けられます。
がんのある腸管と転移の可能性があるリンパ節を切除し、残った腸管をつなぎ合わせます。肛門は残るため、手術後も肛門から排便できます。
がんが肛門に極めて近く、十分な切除距離を確保できない場合に行われます。直腸と肛門を一緒に切除し、永久人工肛門を造設します。
原則として直腸がんでは腫瘍から2cmの距離を確保して腸管を切離する必要があるため、肛門に極めて近い腫瘍や肛門にかかるような腫瘍はISRの適応外となる場合があります。

括約筋間直腸切除術(ISR)は、内肛門括約筋を切除しながら外肛門括約筋と肛門を残すことで、排便機能をある程度温存する手術です。
欧米から報告されたこの手術は日本でも徐々に普及しており、永久人工肛門を回避できる可能性があります。ただし、高度な技術を要するため、この手術に習熟した施設で受けることが推奨されています。
ISRの注意点は以下のとおりです。
ISRを選択するかどうかは、術前に担当医とよく話し合って慎重に判断することが重要です。
人工肛門になっても、食事・入浴・運動などの日常生活に大きな制限が生じるわけではありません。適切なケアを身につければ、社会復帰も十分に可能です。
人工肛門部分には痛みを感じる神経がないため、衣服が触れても痛みはありません。温泉や水泳を楽しむことも可能です。
生活上のポイントは以下のとおりです。
国立がん研究センター中央病院では、主治医チーム・WOCナース・外来/病棟看護師が連携し、人工肛門に対する術前の十分な説明と術後の丁寧なサポートを行っています。
肛門を温存できた場合でも、手術前と全く同じ排便習慣に戻るわけではありません。排便機能の変化を十分に理解した上で手術方法を選択することが重要です。
直腸の多くを切除するため、便を貯めておく機能が低下します。主な排便障害として以下が挙げられます。
肛門近くのがんに対しては肛門が温存された場合でも、頻便・切迫便・便失禁などの症状が出ることがあります。必ずしも肛門を温存したほうが生活の質(QOL)が上がるとは限らないため、主治医とよく話し合って決定することが大切です。

ステージⅣの進行大腸がんや再発大腸がんでは、標準治療に加えてがん免疫療法という選択肢があります。転移や再発を繰り返すケースでは、治療の幅を広げることが重要です。
大腸がんは標準治療(手術・抗がん剤・放射線)によって一定の効果が期待できる一方で、肝臓・肺・リンパ節などへの転移を伴う進行大腸がんでは治療の選択肢が限られることがあります。
ICVS東京クリニックでは、2008年の設立以来、「延命ではなく、救命を目指す」という理念のもと、次世代免疫療法「HITV療法」を専門的に実施しています。
人工肛門の管理は、最初は大変に感じるかもしれません。でも、手術前からしっかり準備し、退院後のサポート体制を整えることで、安心して自宅での生活に戻れます。人工肛門のケアや日常生活について詳しく聞きたい方は、ぜひお問い合わせください。
HITV療法(Human Initiated Therapeutic Vaccine)は、免疫システムの司令塔である樹状細胞を活用した、がん免疫細胞療法です。
同クリニックは国際的GMP基準に準拠した細胞培養加工施設(CPC)を院内に完備しており、専任の細胞培養士が樹状細胞および活性化T細胞を厳格に管理・培養しています。
ステージⅣの進行大腸がん・再発大腸がんで、標準治療の効果が限られている方、または転移・再発を繰り返している方が主な対象です。
大腸がんの進行度・転移の有無・これまでの治療歴・全身状態は患者さん一人ひとり異なるため、事前診断や詳細なカウンセリングを通じて、HITV療法を軸とした個別の治療計画をオーダーメイドで提案しています。患者さん本人だけでなく、ご家族のお気持ちにも配慮し、生活の質(QOL)を大切にした診療を行っています。
進行大腸がん・再発大腸がんにおいて「もう治療がない」と感じておられる患者さんやご家族へ。ICVS東京クリニックでは、まずは医療相談・事前診断を通じて、現在の状態にHITV療法が適応となるかどうかを一緒に検討する体制を整えています。治すことをあきらめず、患者さんのパートナーとして寄り添う医療を提供しています。お気軽にご相談ください。
結腸がんでは原則として人工肛門は不要です。ただし、術後の縫合不全など合併症が発生した場合に一時的な人工肛門を造設することがあります。
直腸がんでも肛門から十分な距離があれば肛門温存手術が選択されるケースが多くあります。肛門に極めて近い場合のみ、永久人工肛門となる可能性があります。
一時的人工肛門は、術後3か月〜半年以降に閉鎖手術を行うことが一般的です。ただし、縫合不全などの合併症の状況によって時期が変わる場合があります。
人工肛門になっても多くの方が仕事に復帰しています。パウチ管理に慣れれば、デスクワークから体を動かす仕事まで幅広く対応できます。
製品によって異なりますが、1日〜1週間に1度の交換が目安です。最近の装具は防臭加工が施されており、においの心配はほとんどありません。
肛門を温存した場合でも、頻便・切迫便意・便失禁などの排便障害が起こることがあります。特に肛門に近い直腸がんの手術後は注意が必要です。
ISRは高度な技術を要する手術のため、この手術に習熟した施設での実施が推奨されます。日本大腸肛門病学会は専門施設での受診を勧めています。
がん免疫細胞療法(HITV療法など)という選択肢があります。ICVS東京クリニックでは、ステージⅣの進行大腸がん・再発大腸がんに対して、樹状細胞を活用したHITV療法を専門的に実施しています。
防水タイプのストーマ装具を使用することで、温泉や水泳も楽しめます。人工肛門だからといって入浴や運動が制限されるわけではありません。
がんの位置・進行度・患者さんの全身状態などを総合的に評価して決定されます。担当医とよく話し合い、必要に応じてセカンドオピニオンを活用することも重要です。
大腸がん手術で人工肛門(ストーマ)が必要になるのは、主に直腸がんで肛門に極めて近い場合です。結腸がんでは原則不要で、直腸がんでも手術技術の進歩により肛門温存できるケースが増えています。一方、肛門温存手術後も排便障害が起こる可能性があるため、「根治性」を最優先に担当医と十分に話し合うことが重要です。進行大腸がん・再発大腸がんで標準治療に限界を感じている方は、HITV療法などの免疫療法も含めて選択肢を広げることを検討してください。
大腸がん手術で人工肛門になる可能性があると言われて不安を感じている方は多いと思います。手術の必要性や術後の生活について、分からないことや不安なことがあれば、専門医に相談することをおすすめします。当サイトでは、大腸がん手術や人工肛門に関するご相談をお受けしています。
ICVS東京クリニック 理事長 蓮見 賢一郎

埼玉医科大学卒業。
東京大学医科学研究所を経て、現在は米国法人 蓮見国際研究財団理事長。
世界各国で『国際がんワクチン・シンポジウム』を開催し、がん免疫療法の啓蒙と研究活動を推進している。
米国Thomas Jefferson 大学 Kimmel Cancer Center に研究講座を開設、同大学の客員教授。
ブルガリアPleven 医科大学より、がん免疫療法の研究活動に対して名誉博士号授与。
その他、米国Maryland 州立大学、ドイツ Erlangen 大学との共同研究や、マレーシア国民大学(UKM)との臨床試験を行っている。

便潜血検査で陽性と判定されるのは、便の中に微量の血液(ヘモグロビン)が検出された状態です。目で見てわかるほどの出血ではなく、専用の試薬を使って初めて検出できるレベルの血液反応を指します。
大腸にがんやポリープがあると、便が通過する際に病変とこすれて微量の出血が起こることがあります。この血液を検出するのが便潜血検査の仕組みです。
ただし、陽性=大腸がん確定ではありません。痔(じ)や大腸ポリープ、炎症性腸疾患など、がん以外の原因でも陽性になることがあります。逆に、がんがあっても出血しないタイミングでは陰性になる場合もあります(偽陰性)。
重要なのは、陽性と判定された場合は必ず精密検査を受けることです。「陽性でも症状がないから大丈夫」と放置するのは非常に危険です。
健康診断の便潜血検査で陽性と判定されると、大腸がんが心配になるかもしれません。でも、陽性=大腸がんではありません。当サイトでは、便潜血陽性の場合に次に受けるべき検査について詳しく解説しています。検査や精密検査について不安な方は、ぜひお問い合わせください。

日本で広く使われている免疫法の便潜血検査は、国際的にも高い精度が認められています。
国内の研究では、便潜血検査免疫法(1日法)を毎年受診することで、大腸がんによる死亡率を約60%減少させるという結果が報告されています(国立がん研究センターがん情報サービス)。
免疫法は日本で開発された検査方法で、食事制限や薬剤制限が不要という利点があります。化学法と異なり、肉や野菜の成分に反応しないため、受診者の負担が少ない点も特徴です。
便潜血検査免疫法の推奨グレードをA(死亡率減少効果を示す十分な証拠あり)と評価しており、全がん検診の中で唯一の推奨グレードAです。
便潜血検査で陽性と判定されたら、大腸内視鏡検査(全大腸内視鏡検査)が精密検査として推奨されます。これは肛門から内視鏡を挿入し、直腸から回盲部(大腸の終わり)まで全体を直接観察する検査です。
大腸内視鏡検査は感度95%以上と非常に高精度で、がんやポリープを発見するだけでなく、その場で組織を採取(生検)して確定診断することも可能です。ポリープが見つかれば、内視鏡下で切除することもできます。
大腸内視鏡検査の偶発症(合併症)は約0.069%(2,038人/2,945,518人)と報告されており、安全性は高い検査です。ただし、腸管穿孔などのリスクがゼロではないため、専門の医療機関で受けることが重要です。
便潜血検査で陽性と判定されても、精密検査を受けない方が一定数います。しかし、精密検査を受けないことは大腸がんの発見機会を失うことを意味します。大腸がんは早期であれば内視鏡治療のみで完治できるケースも多いですが、進行するにつれて治療の選択肢が狭まり、生存率も低下します。
陽性後の精密検査受診率の向上が、日本の大腸がん対策における重要な課題となっています。

大腸がんが発見された場合、ステージ(病期)によって治療方針が大きく異なります。早期発見・早期治療が予後を大きく左右します。
大腸がんのステージは以下のように分類されます。
大腸がんは日本で年間約15万〜16万人が診断される、非常に頻度の高いがんです。40歳代から罹患率が増加し始め、年齢が高くなるほどリスクが上昇します。
ステージⅣの進行大腸がんや再発大腸がんでは、標準治療(手術・化学療法・放射線療法)に加えて、がん免疫療法などの選択肢も検討されます。標準治療で効果が限られるケースや、転移・再発を繰り返す場合には、治療の選択肢を広げることが重要です。
進行・再発大腸がんに対する最新の治療エビデンスが示されており、個々の患者の状態に応じた治療選択が推奨されています。
ステージⅣの進行大腸がんや再発大腸がんに対して、近年注目されているのががん免疫細胞療法です。免疫の力を活用してがん細胞を攻撃するアプローチで、標準治療との組み合わせや、標準治療が難しいケースでの選択肢として検討されます。
ICVS東京クリニックでは、「HITV療法(Human Initiated Therapeutic Vaccine)」と呼ばれる独自のがん免疫細胞療法を専門的に実施しています。2008年の設立以来、がん免疫療法の臨床・研究に長年携わってきた医師が中心となり、進行がん・再発がんの治療に取り組んでいます。
HITV療法の最大の特徴は、免疫システムの司令塔である「樹状細胞」をCTガイド下で腫瘍へ直接投与する点にあります。腫瘍内に直接投与された樹状細胞は、患者自身の大腸がんが持つ複数の抗原情報を高精度に学習します。
同クリニックは国際的GMP基準に準拠した細胞培養加工施設(CPC)を院内に完備しており、専任の細胞培養士が樹状細胞および活性化T細胞を厳格に管理・培養しています。肝転移・肺転移・リンパ節転移などの転移巣に対しても、CTガイド下での高精度投与が可能です。
「延命ではなく、救命を目指す」という理念のもと、進行大腸がん・再発大腸がんにおいて、もう治療がないと感じておられる患者さんやご家族に対し、個別の治療計画をオーダーメイドで提案しています。
便潜血陽性の場合、次に行われるのは大腸内視鏡検査です。当サイトでは、大腸内視鏡検査の目的や方法、ポリープが見つかった場合の対応などについてもご説明しています。検査や治療について詳しく聞きたい方は、ぜひお問い合わせください。

大腸がんは早期段階では自覚症状がほとんどないことが最大の特徴です。症状が出るころには進行していることが多く、定期的な検診による早期発見が命を守る最も有効な手段です。
便潜血検査の対象年齢として40歳からの開始を推奨しており、検診間隔は1年から2年、採便回数は1回法・2回法のいずれも可能と明示しています。
大腸がんの罹患数は男性で最多、女性で2番目に多く、死亡数は女性で最多、男性で肺がんに次いで2番目という状況です(国立がん研究センター、2024年)。定期的な便潜血検査の受診と、陽性時の精密検査受診が、大腸がん死亡率を下げる最も確実な方法です。
下痢・便秘・血便・便が細くなる・残便感・腹部膨満感・腹痛・貧血・体重減少などの症状がある方は、便潜血検査の結果にかかわらず、速やかに消化器内科や外科を受診することをお勧めします。これらは大腸がんの進行を示すサインである可能性があります。
また、家族に大腸がんの既往がある方・肥満・飲酒・加工肉の過剰摂取・喫煙習慣がある方はリスクが高いため、より積極的な検診受診が重要です。
ステージⅣの進行大腸がんや再発大腸がんと診断された場合、標準治療の担当医に加えて、専門的な免疫療法を行う医療機関への相談も選択肢の一つです。治療の選択肢を広げることで、より自分に合った治療方針を見つけられる可能性があります。
ICVS東京クリニックでは、事前診断や詳細なカウンセリングを通じて、現在の状態にHITV療法が適応となるかどうかを一緒に検討する体制を整えています。大腸がんの進行度・転移の有無・これまでの治療歴・全身状態は患者一人ひとり異なるため、個別の治療計画をオーダーメイドで提案しています。
患者本人だけでなく、ご家族のお気持ちにも配慮し、生活の質(QOL)を大切にした診療を心がけています。「もう治療がない」と感じておられる方も、まずは医療相談・事前診断からご相談ください。
ICVS東京クリニックでは、進行大腸がん・再発大腸がんに対してHITV療法(がん免疫細胞療法)を専門的に実施しています。「延命ではなく、救命を目指す」という理念のもと、樹状細胞をCTガイド下で腫瘍へ直接投与する独自の手法で、転移・再発を繰り返す大腸がんにも個別対応のオーダーメイド治療を提供しています。まずはお気軽に医療相談・事前診断をご利用ください。
陽性=大腸がん確定ではありません。痔・ポリープ・炎症性腸疾患など、がん以外の原因でも陽性になります。ただし、大腸がんの可能性を除外するために、必ず大腸内視鏡検査(精密検査)を受けることが重要です。
消化器内科・消化器外科・内視鏡専門クリニックで受けられます。かかりつけ医に紹介状を書いてもらうか、直接消化器専門の医療機関に予約することが可能です。
多くの医療機関では鎮静剤を使用するため、ほとんど痛みを感じずに受けられます。検査時間は通常20〜60分程度です。前処置として腸管洗浄剤の服用が必要です。
国立がん研究センター(2024年度版ガイドライン)では40歳からの開始を推奨しています。大腸がんの罹患率は40歳代から増加するため、40歳を目安に毎年受診することが大切です。
陰性でも大腸がんが存在する場合があります(偽陰性)。がんがあっても出血しないタイミングでは陰性になることがあるため、定期的な受診を継続することが重要です。
ステージⅣでも手術・化学療法・放射線療法・免疫療法など複数の治療選択肢があります。ICVS東京クリニックのHITV療法のような専門的な免疫細胞療法も選択肢の一つです。担当医や専門医療機関に相談することをお勧めします。
CT検査・MRI検査・PET-CT検査などの画像検査で転移の範囲や状態を評価します。肝転移・肺転移・リンパ節転移の有無を確認し、治療方針を決定します。
自費でも受けられます。自宅で採取して郵送する検査キットは2,000〜3,000円台で利用可能です。また、自治体によっては助成制度があるため、お住まいの自治体に確認することをお勧めします。
便潜血検査で陽性と言われたら、放置せず速やかに大腸内視鏡検査(精密検査)を受けることが最優先です。国立がん研究センターの2024年度ガイドラインでは、陽性後の精密検査受診が大腸がん死亡率の減少に直結すると示されています。万が一、ステージⅣの進行大腸がんや再発大腸がんと診断された場合も、標準治療に加えてHITV療法などの免疫細胞療法を専門とする医療機関への相談を検討してください。早期発見・早期治療が最善ですが、進行がんでも諦めず、治療の選択肢を広げることが重要です。
便潜血検査で陽性と言われたら、誰でも不安になるものです。検査結果の意味や、次に必要な検査について分からないことがあれば、一人で悩まずに専門医に相談することをおすすめします。当サイトでは、便潜血検査や大腸がん検診に関するご相談をお受けしています。どうぞお気軽にお問い合わせください。
ICVS東京クリニック 理事長 蓮見 賢一郎

埼玉医科大学卒業。
東京大学医科学研究所を経て、現在は米国法人 蓮見国際研究財団理事長。
世界各国で『国際がんワクチン・シンポジウム』を開催し、がん免疫療法の啓蒙と研究活動を推進している。
米国Thomas Jefferson 大学 Kimmel Cancer Center に研究講座を開設、同大学の客員教授。
ブルガリアPleven 医科大学より、がん免疫療法の研究活動に対して名誉博士号授与。
その他、米国Maryland 州立大学、ドイツ Erlangen 大学との共同研究や、マレーシア国民大学(UKM)との臨床試験を行っている。

肺がんは、がん細胞の性質によって「小細胞肺がん(SCLC)」と「非小細胞肺がん(NSCLC)」の2種類に大きく分類されます。この分類は治療方針を決める上で最も重要な基準です。
肺がんの診断では組織型診断・病期診断・バイオマーカー診断の3つが行われ、その出発点が「小細胞か非小細胞か」の分類です。
本記事では、2つのタイプの違い・各ステージの治療方針・進行がんへの免疫療法の選択肢まで、患者さんとご家族が知っておくべき情報を解説します。
肺がんには小細胞肺がんと非小細胞肺がんの2種類があることをご存知ですか?それぞれの特徴や治療方針は大きく異なります。当サイトでは、小細胞肺がんと非小細胞肺がんの違いを分かりやすく解説しています。もっと詳しく知りたい方は、ぜひお問い合わせください。
小細胞肺がんは英語で「Small Cell Lung Cancer」、略して「SCLC」と呼ばれます。
非小細胞肺がんは「Non Small Cell Lung Cancer」、略して「NSCLC」と呼ばれ、肺がん全体の約80〜85%を占めます。
非小細胞肺がんのステージはⅠA1期からⅣB期まで細かく分類され、ステージごとに治療方針が異なります。

2つのタイプは増殖速度・転移のしやすさ・治療への反応性の3点で根本的に異なります。治療方針を決める際には、この違いを正確に把握することが不可欠です。
小細胞肺がんの治療は、「限局型(LD-SCLC)」か「進展型(ED-SCLC)」かによって大きく異なります。限局型は放射線療法を併用した化学療法、進展型は全身化学療法と免疫療法が中心です。
限局型とは、がんが片側の胸腔内にとどまっている状態です。
限局型小細胞肺がんに関する新CQが2025年6月に追加されており、治療の選択肢が継続的に更新されています。
進展型とは、がんが片側の胸腔を超えて広がっている状態です。
小細胞肺がんは初回治療への反応性が高い一方、再発率も高く、再発後の治療選択肢が限られることが課題です。

非小細胞肺がんの治療は、ステージ(Ⅰ〜Ⅳ期)と遺伝子変異の有無によって大きく異なります。早期は手術、進行期は薬物療法が中心となります。
がんが肺の一部にとどまっているⅠ・Ⅱ期では、手術によるがんの切除が基本治療です。
ⅢA〜ⅢC期は、がんが縦隔リンパ節や周囲臓器に広がっているものの、遠隔転移はない状態です。
Ⅳ期は脳・骨・肝臓など遠隔臓器への転移がある「進行肺がん」です。手術や放射線療法では全てのがん細胞を取り除けないため、全身に効果のある薬物療法が中心となります。
肺がんの治療方針は小細胞がんと非小細胞がんで異なります。当サイトでは、それぞれの治療法の特徴や選択基準についても詳しく解説しています。ご自身やご家族の治療方針について詳しく聞きたい方は、ぜひお問い合わせください。
非小細胞肺がんでは、遺伝子変異の種類によって使用できる分子標的薬が異なるため、治療前のバイオマーカー検査・遺伝子検査が非常に重要です。
主な検査対象となる遺伝子変異・タンパク発現は以下の通りです。
バイオマーカー検査の結果に基づいてエキスパートパネル(複数の専門家による委員会)が治療方針を検討する体制を整えています。

標準治療(手術・化学療法・放射線療法)だけでは治癒が難しいステージⅣや再発肺がんに対して、免疫療法は重要な選択肢の一つです。
免疫療法には大きく2つの方向性があります。
がん細胞が免疫にかけている「ブレーキ」を解除し、自己の免疫細胞ががんを攻撃できるようにする薬です。
患者自身の免疫細胞を体外で培養・活性化して体内に戻す治療法です。標準治療と組み合わせて行われることが多く、保険適用外の自由診療となります。
ICVS東京クリニックでは、ステージⅣの進行肺がんや再発肺がんを主な対象として、次世代免疫療法「HITV療法」を提供しています。HITV療法は、免疫システムの司令塔である樹状細胞を活用した免疫細胞療法です。
HITV療法は、日本国内において医薬品医療機器等法上の承認を受けていない治療法であり、保険適用外の自由診療となります。治療内容・流れ・想定されるリスクや副作用については、事前に十分な説明を行い、ご理解・ご納得いただいた上で治療を進めています。
肺がんが疑われた場合、画像検査→生検検査→病理検査→バイオマーカー検査の順で診断が進み、その結果をもとに治療方針が決まります。
国立がん研究センター中央病院によると、検査から治療開始までは2週間から1ヶ月程度を要することが多いとされています。
ステージⅣの進行肺がんや再発肺がんで、標準治療の選択肢に限界を感じている方へ。ICVS東京クリニックでは、樹状細胞を活用した次世代免疫療法「HITV療法」について、がん免疫療法専門医が個別に状況を評価し、オーダーメイドの治療計画をご提案します。まずはお気軽にご相談ください。
非小細胞肺がんが肺がん全体の約80〜85%を占め、圧倒的に多いです。小細胞肺がんは約15〜20%です。非小細胞肺がんの中では腺がんが最も多く、肺がん全体の50〜60%を占めます。
小細胞肺がんへの手術は非常にまれです。診断時にすでに転移していることが多く、化学療法・放射線療法が基本治療となります。ごく早期の限局型の一部では手術が検討される場合もあります。
ステージⅣでも薬物療法(分子標的薬・免疫チェックポイント阻害薬・化学療法)による治療が行われます。遺伝子変異の有無によって使用できる薬が異なるため、まず遺伝子検査が重要です。
EGFRはがん細胞の増殖に関わるタンパクで、その遺伝子に変異があると特定の分子標的薬が非常に効果的です。日本人の腺がん患者では約40〜50%に陽性とされ、オシメルチニブなどのEGFR阻害薬が使用されます。
PD-L1発現率が高い場合や、EGFR・ALKなどの遺伝子変異が陰性の進行非小細胞肺がんで使用されます。小細胞肺がんの進展型でも化学療法との併用で使用されます。
樹状細胞ががん細胞の情報を免疫に伝え、キラーT細胞(CTL)を誘導してがんを攻撃する免疫細胞療法です。ICVS東京クリニックでは腫瘍内または腫瘍栄養血管内へCTガイド下で直接投与する独自手法を採用しています。保険適用外の自由診療です。
国立がん研究センター中央病院によると、検査から治療開始まで2週間から1ヶ月程度かかることが多いです。組織型診断・病期診断・バイオマーカー検査を経て治療方針が決まります。
再発のタイミングによって治療法が異なります。初回治療終了から90日以内の再発(難治性)と90日以降の再発(感受性)で使用する薬が変わります。再発後の治療選択肢は限られるため、臨床試験への参加も選択肢の一つです。
はい、腺がんは喫煙歴のない方や女性にも多く発生します。肺がんの中で最も発生頻度が高く、肺がん全体の50〜60%を占めます。EGFR遺伝子変異は非喫煙者の腺がんに多い傾向があります。
ICVS東京クリニックのHITV療法は、標準治療と組み合わせて行われることを想定した自由診療です。患者ごとの治療歴・全身状態・進行度を総合的に評価した上で、オーダーメイドの治療計画を提案しています。
小細胞肺がんと非小細胞肺がんは、増殖速度・転移のしやすさ・治療への反応性が根本的に異なります。非小細胞肺がんは早期なら手術、進行期は遺伝子変異に応じた分子標的薬・免疫チェックポイント阻害薬が選択されます。小細胞肺がんは化学療法・放射線療法が中心です。ステージⅣや再発がんで標準治療の選択肢に限界を感じている場合は、ICVS東京クリニックのHITV療法(免疫細胞療法)など自由診療の選択肢も含めて専門医に相談することを検討してください。
「自分の肺がんは小細胞がんなのか非小細胞がんなのか分からない」「治療方針の選択肢について知りたい」といったお悩みはありませんか?ぜひ専門医に相談して、ご自身に合った治療を選択していきましょう。当サイトでは、肺がん治療に関するご相談をお受けしています。
ICVS東京クリニック 理事長 蓮見 賢一郎

埼玉医科大学卒業。
東京大学医科学研究所を経て、現在は米国法人 蓮見国際研究財団理事長。
世界各国で『国際がんワクチン・シンポジウム』を開催し、がん免疫療法の啓蒙と研究活動を推進している。
米国Thomas Jefferson 大学 Kimmel Cancer Center に研究講座を開設、同大学の客員教授。
ブルガリアPleven 医科大学より、がん免疫療法の研究活動に対して名誉博士号授与。
その他、米国Maryland 州立大学、ドイツ Erlangen 大学との共同研究や、マレーシア国民大学(UKM)との臨床試験を行っている。

本記事は、健康診断で「肺に影がある」と指摘された方に向けて、影の種類・精密検査の流れ・肺がんが確定した場合の治療選択肢までを専門医の視点で解説します。
主要キーワード:肺に影・健康診断 肺がん・胸部レントゲン 異常・精密検査・肺がん検診
最初にすべきことは「精密検査の予約」です。健康診断の胸部X線で影が見つかっても、それだけでは肺がんの確定診断にはなりません。
胸部X線検査の偽陽性率は96.7%とされており(国立がん研究センター)、影の大部分は肺がん以外の所見です。しかし、肺がんは日本のがん死亡数で男女計1位であるため、放置は禁物です。
まずは呼吸器内科または呼吸器外科を受診し、胸部CT検査を受けることが推奨されます。CT検査はX線より格段に精度が高く、小さな病変も検出できます。
健康診断のレントゲンで「肺に影がある」と言われて不安になっていませんか?当サイトでは、肺に影があった場合の肺がんの可能性と、次に受けるべき検査について詳しく解説しています。検査結果について詳しく聞きたい方は、ぜひお問い合わせください。

肺の影の原因は多岐にわたり、肺がん以外の良性疾患も多く含まれます。主な原因を以下に整理します。
所見の種類として、直径3cm以下の丸い影を「結節陰影」、それより大きいものを「腫瘤影」と呼びます。また、肺に水が溜まって白く写る「浸潤陰影」は肺炎で多く見られますが、がん細胞が周囲に炎症を起こしているケースもあります。
悪性か良性かを見極めるうえで最も重要なのは「影の経時的な変化」です。所見に「新出現」や「増大」と記載されている場合は、速やかに精密検査を受けてください。
精密検査は胸部CT検査から始まり、必要に応じて組織生検・PET-CTへと進みます。以下が標準的な流れです。
確定診断は「採取した組織を病理医が顕微鏡で確認し、がん細胞を認めた時点」で初めて成立します。CTで肺がんが疑われても、それだけでは確定診断にはなりません(名古屋市立大学病院呼吸器外科)。
なお、影が小さい場合は生検自体が困難なこともあります。その場合、診断と治療を兼ねた手術を選択するケースも増えています。

国立がん研究センターの2025年度版ガイドラインでは、胸部X線検査が推奨グレードA(40〜79歳、年1回)と位置付けられています。
重喫煙者(喫煙指数600以上)に対しては、胸部X線よりも低線量CT検査のほうが死亡率減少効果が大きいとされています。喫煙歴がある方は、かかりつけ医に相談のうえ低線量CT検診の受診を検討してください。
日本では年間約12万人が肺がんと診断され、年間約7.5万人が肺がんで亡くなっています。がん死亡数の男女計トップという現状が、定期的な検診の重要性を裏付けています。
肺がんの治療は、病期(ステージ)・組織型・全身状態によって大きく異なります。主な治療法を整理します。
特にステージⅣの進行肺がんや再発肺がんでは、標準治療だけでは根治が難しいケースも少なくありません。そのような方に向けて、免疫の力を最大限に引き出す治療に取り組む医療機関も存在します。
HITV療法は、免疫システムの司令塔である「樹状細胞」を活用した次世代免疫細胞療法です。ICVS東京クリニックが提供しています。
この治療の最大の特徴は、CTガイド下で腫瘍内または腫瘍に栄養を与える主要血管内へ、樹状細胞を直接投与する独自の手法にあります。樹状細胞ががん細胞の情報を高精度に免疫系へ伝達することで、CTL(キラーT細胞)が誘導され、体内を巡って肺がん細胞を攻撃・排除することを目指します。
肺がんは画像では確認できない微細ながん細胞が血液中を移動し、転移や再発につながるケースがあります。HITV療法では腫瘍を免疫細胞の生産拠点へと変える「腫瘍のワクチン化」を促し、血液中の微細ながん細胞に対しても免疫が作用することを目指します。
治療内容・流れ・想定されるリスクや副作用については、事前に十分な説明を受け、ご理解・ご納得のうえで治療を進める体制が整えられています。
肺に影があった場合、次に行われる主な検査はCTや気管支鏡検査です。当サイトでは、各検査の目的や方法についてもご説明しています。ご自身の検査結果について詳しく聞きたい方は、お問い合わせフォームをご利用ください。

肺がんの最大のリスク因子は喫煙です。ただし、近年は非喫煙者・女性の肺がん患者も増加しており、喫煙者だけの病気ではなくなっています。
主なリスク因子を以下に示します。
予防の基本は禁煙です。喫煙指数(1日平均喫煙本数×喫煙年数)が600以上の重喫煙者は、低線量CT検診を年1回受けることが国立がん研究センターの2025年度版ガイドラインで推奨グレードAとされています。
また、肺がん全体の5〜6割を占める「腺がん」は胸部X線やCTで発見されやすく、定期的な検診での早期発見が予後改善につながります(中外製薬「おしえて肺がんのコト」掲載情報)。
「要精検」の指示が出たら、呼吸器内科・呼吸器外科・放射線科を標榜する医療機関を受診してください。
受診先の選び方のポイントを以下に整理します。
健康診断の結果報告書に「結節陰影」「浸潤陰影」「新出現」「増大」などの記載がある場合は、2〜4週間以内を目安に受診することが望ましいです。
精密検査の結果、治療が必要ない良性疾患であることも多くあります。しかし、万が一肺がんであった場合でも、早期発見・早期治療が予後を大きく左右します。「念のため受診する」という姿勢が、命を守ることにつながります。
ステージⅣの進行肺がんや再発肺がんで、標準治療に加えて新たな選択肢をお探しの方は、ICVS東京クリニックにご相談ください。樹状細胞を活用した次世代免疫細胞療法「HITV療法」について、専門医が丁寧にご説明します。治療内容・リスク・費用については事前に十分な説明を行い、ご納得いただいたうえで治療を進めています。
肺に影が見つかっても、肺がんである確率は低く、多くは良性疾患です。胸部X線の偽陽性率は96.7%とされており(国立がん研究センター)、肺炎・結核・良性腫瘍なども影として写ります。ただし確認のため精密検査を受けることが重要です。
呼吸器内科・呼吸器外科・放射線科を標榜する医療機関を受診してください。がん診療連携拠点病院では多職種チームによる包括的な診断が受けられます。健診結果に「要精検」とあれば2〜4週間以内の受診が目安です。
胸部CT検査はX線より格段に精度が高く、小さな病変も検出できます。X線は1枚の平面画像ですが、CTは断層画像を数十枚撮影するため、影の形・大きさ・位置を詳細に把握できます。肺がんが疑われる場合はCTが必須です。
喫煙指数(1日平均喫煙本数×喫煙年数)が600以上の重喫煙者(50〜74歳)には、低線量CT検診が推奨グレードAとされています(国立がん研究センター2025年度版ガイドライン)。かかりつけ医に相談のうえ受診を検討してください。
ステージⅣでも手術・化学療法・放射線治療・免疫療法など複数の選択肢があります。標準治療が困難な場合でも、免疫細胞療法(HITV療法など)を提供する専門クリニックへの相談が可能です。
HITV療法は樹状細胞を活用した免疫細胞療法で、CTガイド下で腫瘍内または腫瘍栄養血管内へ樹状細胞を直接投与します。誘導されたキラーT細胞が肺がん細胞を攻撃することを目指します。保険適用外の自由診療です。
胸部X線では直径1cm以上の影から検出可能なことが多いですが、CTでは数mmの小さな結節も発見できます。早期発見のためには定期的なCT検査が有効です。
「結節陰影」は直径3cm以下の丸い影を指し、肺がんの可能性もありますが良性疾患も多くあります。「新出現」「増大」の記載がある場合は特に速やかに呼吸器内科を受診してください。
はい。肺がんは初期段階では自覚症状がほとんどなく、健康診断で偶然発見されるケースも多くあります。症状が出た時点では進行していることも多いため、定期的な検診が重要です。
腺がんは肺がん全体の5〜6割を占める最も多い組織型です。胸部X線やCTで発見されやすく、非喫煙者・女性にも多く見られます。定期的な検診での早期発見が予後改善につながります。
健康診断で肺に影が見つかったら、まず呼吸器内科・呼吸器外科を受診し、胸部CT検査による精密検査を受けてください。多くは良性疾患ですが、肺がんは日本のがん死亡数トップであるため放置は禁物です。肺がんと診断された場合はステージに応じた標準治療を選択し、ステージⅣ・再発例では免疫細胞療法など新たな選択肢も視野に入れて専門医に相談することを推奨します。
「肺に影があると言われたけれど、どのくらい心配なのか分からない」「次はどんな検査が必要になるのか不安」といったお悩みはありませんか?少しでも気になることがあれば、一人で抱え込まずにぜひ専門医に相談してみてください。当サイトでは、肺の検査結果に関するご相談をお受けしています。
ICVS東京クリニック 理事長 蓮見 賢一郎

埼玉医科大学卒業。
東京大学医科学研究所を経て、現在は米国法人 蓮見国際研究財団理事長。
世界各国で『国際がんワクチン・シンポジウム』を開催し、がん免疫療法の啓蒙と研究活動を推進している。
米国Thomas Jefferson 大学 Kimmel Cancer Center に研究講座を開設、同大学の客員教授。
ブルガリアPleven 医科大学より、がん免疫療法の研究活動に対して名誉博士号授与。
その他、米国Maryland 州立大学、ドイツ Erlangen 大学との共同研究や、マレーシア国民大学(UKM)との臨床試験を行っている。